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《 放課後等デイサービス 》未経験可☆支援スタッフ 募集 !
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基本情報
知的障がい児を対象とした放課後等デイサービススタッフ業務全般
・通所から帰宅までの身の回りの支援
・散歩や公園遊びのサポート
・支援対象者は小学生~高校生
・担当の児童と個別支援又は小グループでの活動
募集対象 |
主婦・主夫歓迎、既卒・第二新卒歓迎、副業・WワークOK、未経験OK、学歴不問 |
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活動テーマ | |
勤務場所 | |
待遇 |
交通費支給(日額上限2000円まで) |
勤務期間/頻度 |
勤務頻度:週2~3回 週2~3日からお願いします。それ以上働きたい方大歓迎です。 |
注目ポイント |
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募集人数 |
10名 |
職種 | |
提供サービス | |
祝い金 | 1,000円 祝い金とは? |
特徴 |
募集詳細
体験談・雰囲気
このアルバイトの雰囲気
ご利用者様の過ごしやすいように、スタッフはいろいろと工夫しながら過ごしています。年齢層は20歳代~50歳代と幅広いスタッフがいますが、数年間勤務しているスタッフが多い事が特徴です。福祉、特に障がい分野に興味のある方や見識を広めたい方は是非ご応募して下さい。ご利用者様の年齢層は小学生~20歳代が9割以上を占めていますので、学生の方達よりも若いか、同世代の方々になります。スタッフの多くは未経験で勤務を始めていますので、勤務開始直後に不安に思う事や疑問などをよく分かってくれます。
色々と気軽に話が出来る雰囲気ですが、勤務に対しては真面目過ぎるほど真面目に取り組むことがみんなの家の特徴です。
2023年に以前から活動を行ってきた土地と建物を購入しましたので、主に自社ビル内での勤務になります。また、それに伴い、新規事業の立ち上げも計画中です。
特徴 | |
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男女比 |
男性:30%、女性:70% |
法人情報
代表者 |
石塚由江 |
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設立年 |
1998年 |
法人格 |
NPO法人 |
みんなの家の法人活動理念
1人ひとりが障がいの有無に関わらず営める社会。
こうした社会を実現するために、地域に根ざしながら一生涯を通じて途切れない支援を構築していくます。
1人ひとりがその人らしく、安心して生活できることを目的とした個別支援を基本としています。
みんなの家の法人活動内容
知的障がい、身体障がいをお持ちの方達への支援を行っています。
学齢期の方々を中心に、放課後等デイサービス、移動支援、居宅介護、短期入所、就学前親子通所の事業を展開しています。障がいの特徴は様々ですので、画一的な支援は行わず、それぞれのご利用者様に合わせた支援を行っています。
放課後等デイサービスでは日々の放課後の時間を有意義な時間にしながら過ごし、移動支援ではニーズに合わせた行き先や対応を行い、短期入所では少しでも過ごしやすい時間の提供を心がけ、障がいについての悩みを持たれているご家族に対しては就学前親子通所で支援を行っています。学齢期にご利用して頂いている方たちの成長を如実に実感できる場面もありますが、それには時間がかかる事が多いです。しかし、その分嬉しさも大きくなります。
どのご利用者様に対しても少しでも実りある時間の提供を心がけながら、必要と思われる支援を日々模索している毎日です。
取り組む社会課題:『障がい者福祉・介護』
活動実績
地域活動事業みんなの家(任意団体)設立
1998年04月
東京都大田区大森北に拠点を置く。
障がい児を対象とした「学童保育クラブ」「土曜活動わいわい」開始
特定非営利活動法人(NPO法人)認証
2002年04月
東京都大田区下丸子(現所在地)へ移転
2003年10月
鉄筋コンクリート造3階建て。
当初は1階部分のみを借りていましたが、2022年現在は1階と2階で活動を行っています。
1階:短期入所、移動支援と居宅介護の事務所
2階:放課後等デイサービス、法人事務所
障がい児・者を対象とした 移動支援・居宅介護 の事業を開始
2005年05月
東京都基盤整備補助金を受けた改修工事完了。
2009年03月
東京都から補助金を受け、室内等の改修工事が完了。
同年5月から障がい児・者を対象とした 短期入所事業を開始。
なお、障がい児を対象とした短期入所は都内でも多くないため、非常にニーズが高い状況が開所以来続いています。
就学前子育て応援事業を開始
2010年05月
就学前子育て応援事業は子育てに不安のあるご家族への支援を行っています。他の事業は障がいのあるご本人への支援がメインとなりますが、同事業は家族支援が主な事業目的となっています。
放課後等デイサービスを開始
2019年11月
放課後等デイサービスを開始することに伴い、「学童保育クラブ」を廃止。
放課後等デイサービスの支援内容は「学童保育クラブ」の特色を継承し、個別支援を中心とした活動内容となっています。
土地・建物 購入
2023年09月
2023年に以前から活動を行ってきた土地と建物を購入しましたので、主に自社ビル内での勤務になります。また、それに伴い、新規事業の立ち上げも計画中です。