WHOが＜貧血＞を"世界でもっともポピュラーな栄養障害"としているように、日本においても貧血のため献血ができない女性が右肩上がりに増え続けています。

とくに２０～３０代の働く女性の９２％が鉄分不足であり、鉄欠乏の女性は３人に１人と多く、勤務時間が長くなるほど鉄分の摂取量が少ないことも明らかになっています。

そして、妊娠中に貧血の状態であると、早産 / 低出生体重児 / 分娩時の出血多量リスク / 周産期死亡リスクが高くなります。さらに、産後１ヶ月の産褥期に貧血があると、産後うつリスクが高まることも国立成育医療センターの研究により明らかになっています。

このようにお母さんの貧血は産前産後のリスクを高めるのです。

お母さんの貧血は赤ちゃんにも影響を与えます。お腹の中の赤ちゃんは、妊娠後期にお母さんから鉄分をもらうため、早産やお母さんが貧血の場合は十分に鉄分をもらうことができず、生まれたときから貧血のリスクが高くなります。出生後、お母さんからもらった鉄分でやりくりできるのは生後６ヶ月間ほどで、それ以降、赤ちゃんの貧血のリスクはぐっと高まります（下記グラフ参照）。

このように、出生体重や出生週が問題なくとも、その後の離乳食の食べ具合や鉄分の量により、貧血リスクは高まり続けてしまいます。わたしたちのプレ調査でも約４割の幼児が貧血のリスクが高いことが分かっています。

なぜ、産後の女性や赤ちゃんに貧血などの健康問題が起こるのでしょうか？

その背景の一つに、妊娠する前からの女性の「痩せ・低栄養」という問題があります。

妊娠・出産を経て、女性の身体には大きな変化が起こります。妊娠中は赤ちゃんの成長のために多くの栄養が必要となり、出産時の出血や産後の授乳などによっても、身体には大きな負担がかかります。そのため、妊娠前から鉄やエネルギーなどの栄養が不足していると、妊娠中や産後の貧血などのリスクが高まる可能性があります。また、母体の栄養状態は赤ちゃんの発育や出生時の健康状態にも関係しています。

では、なぜ日本の若い女性に「痩せ・低栄養」が多いのでしょうか。

その背景には、「痩せていることが美しい」という社会的な価値観や、SNSなどを通じて細い体型が理想とされやすい風潮があります。

実際に、健康的な生活に必要なエネルギーや栄養素を十分に摂取できていない女性もいます。しかし、日常生活に大きな支障がなければ、自分自身の栄養状態に問題があると気づきにくいことが課題です。

また、日本の健康施策はこれまで肥満や生活習慣病の予防に重点が置かれ、若い女性の痩せや低栄養に対する予防的な支援は十分とはいえません。

産後の女性や赤ちゃんの健康を守るためには、妊娠してからの支援だけでなく、妊娠するずっと前の若い世代から、栄養や健康について正しく知り、自分の身体を大切にできる環境を整えることが重要です。

全国各地での啓蒙イベント開催、セミナー開催と同時に、「こども貧血共同研究」としてエビデンスの創出を行います。

研究の成果を国際論文として発表し、きちんとエビデンスを作った上で、ゆくゆくは全国の母子に無償で貧血チェックを受けていただくことを目標としています。