【横浜市】様々なバックグラウンドをもつ中・高校生の生活をサポートする支援員を募集

代表安田が横浜市、内閣府からの創業支援により、不登校・ひきこもりの若者支援をスタート

2010年

NPO法人キズキを設立・「キズキ共育塾」スタート

2011年

巣鴨のマンションの1室で、学習支援事業「キズキ共育塾」をスタート。

公民連携事業スタート

2014年

新宿区若年者就労支援室の運営を受託。公民連携事業を開始

株式会社キズキ設立

2015年

NPO法人キズキとの2法人体制の確立。キズキ共育塾生徒数が100名を超える。

キズキ共育塾を新たに３つの拠点にて開校

2017年

2016年に第二教室としてキズキ共育塾秋葉原校を開校。

翌2017年、キズキ共育塾大阪校・池袋校を開校。キズキ共育塾代々木校を拡大移転。

生徒数は270名を超える。

スタディクーポンプロジェクトスタート

2017年

公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン(CFC)と共にスタディクーポン・イニシアティブを立ち上げる。

公民連携事業では、足立区の「ひとり親家庭を対象とした家庭教師派遣事業」を受託。

代表安田の著書『暗闇でも走る 発達障害・うつ・ひきこもりだった僕が不登校・中退者の進学塾をつくった理由』出版

2018年

代表安田が執筆した『暗闇でも走る 発達障害・うつ・ひきこもりだった僕が不登校・中退者の進学塾をつくった理由』が講談社より出版される。

「キズキビジネスカレッジ」スタート

2019年

就労支援事業キズキビジネスカレッジ新宿御苑校がオープン。

学習支援事業では、2018年にキズキ共育塾武蔵小杉校、

2019年にキズキ共育塾吉祥寺校・横浜校を開校。生徒数は550名を超える。

公民連携事業では、2018年に大阪府吹田市の事業、

2019年に東京都渋谷区・八王子市、大阪市住吉区の事業を受託。

新たに5つの自治体から事業を受託

2020年

公民連携事業にて、大阪市阿倍野区、住吉区、淀川区、大正区、神奈川県川崎市から教育支援事業受託。

就労支援事業では、キズキビジネスカレッジ新宿校がオープン。

「家庭教師キズキ家学」を開始

2021年

株式会社グロップ（岡山県岡山市）から不登校・中退者向けの家庭教師派遣事業「東京家学」「関西家学」を譲受し、学習支援事業にて「家庭教師キズキ家学」がスタート。

就労支援事業では、キズキビジネスカレッジ大阪校・横浜校がオープン。

代表安田の著書『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本』出版

2021年

代表安田が執筆した『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本』が翔泳社より出版される。

代表安田の著書『学校に居場所がないと感じる人のための 未来が変わる勉強法』出版

2022年

代表安田が執筆した『学校に居場所がないと感じる人のための 未来が変わる勉強法』がKADOKAWAより出版される。

代表安田がNHK討論番組「日曜討論」に出演

2022年05月08日

5月8日(日)、NHK「日曜討論」に代表の安田が出演。

野田こども政策担当大臣や専門家とともに、「子ども・若者の声 社会や政治にどう届ける?」をテーマに討論。

キズキ共育塾西新宿校を開校。

2023年

「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を公開。
「アウトカムファンド for IMM」にて、キズキが「社会課題の解決に革新的に取り組む事業者」に採択

キズキ共育塾大宮校・三軒茶屋校・神戸校を開校。

2024年

2025年

キズキ共育塾天王寺校・町田校・福岡天神校開校。

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ八王子校・神戸三宮校・大宮校を開校。
TORiX株式会社代表取締役・東京学芸大学客員准教授の高橋浩一氏を初代所長に迎え、社会課題の調査研究組織「キズキ総研」を設立。

2026年

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ西船橋校 ・天王寺校を開校。
障害者人材紹介事業を柱とする子会社「キズキキャリア株式会社」を設立。
通信制高校「鹿島山北高等学校」と提携した通信制高校サポート校「キズキ高等学院」を開校。
公民連携事業にて、関東関西の自治体と連携し、貧困家庭の子どもの学習支援、引きこもり支援等、現在63件の受託支援事業を行なっている。（2026年6月現在）