この募集の受入法人「NPO法人日本教育再興連盟(ROJE)」をフォローして、
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基本情報
Zoomを使用し、子どもたちの学習の様子を見守ります。活動に参加していただく前にしっかりと説明をいたしますので、安心してご参加ください！
| 活動テーマ | |
|---|---|
| 活動場所 | |
| 必要経費 |
無料 |
| 所属期間/頻度 |
活動頻度：頻度は相談可 入れる日を提出していただき、シフトを組ませていただきます |
| 注目ポイント |
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| 募集対象 |
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| 特徴 |
募集詳細
Zoomを活用した学習支援を
・学習の遅れによる不安
・居場所不足
・教育に関する情報が得にくくなる
これらの影響を小さくするために、Web会議サービス「Zoom」を活用した「オンライン学習支援」を行っております。自習室形式でZoomのミーティングを開催することで「一人で勉強する」という普段と違った環境から、「みんなと勉強する」という環境に変化することができ、わからないところがあった子どもが大学生に質問することができる環境を整えることで、自習形式の勉強が抱える行き詰まりやすさという障壁を取り払うことができます。
活動内容
子どもたちは、学校の宿題やドリル等で自主学習を行っています。大学生は授業を行うのではなく、子どもからの質問に答えたり学習を促す声掛け等を行います。
小学生・中高生・熊本県球磨村中学３年生を対象としたルームが開設されており、活動に参加いただける日時を提出していただきシフトを組ませていただきます。1コマ50分・謝礼（金額未定）あり。
こんな方におすすめ！
・子どもと関わるのが好き
・人に教えるのが得意
・自宅からボランティアに参加してみたい
・教育系の仕事に携わりたい
・新しい仲間に出会いたい
大学や学部に制限はありません！
「子どもたちのために何かしてみたい」「家にいる時間を誰かのために使いたい」そんな方をお待ちしています！ぜひ、お気軽にご連絡ください。
体験談・雰囲気
| 特徴 | |
|---|---|
| 雰囲気 | |
| 関連大学 | |
| 男女比 |
男性：50%、女性：50% |
法人情報
NPO法人日本教育再興連盟(ROJE)
| 代表者 |
隂山英男 |
|---|---|
| 設立年 |
2005年 |
| 法人格 |
NPO法人 |
日本教育再興連盟(ROJE)の法人活動理念
「教育で未来をつくる」を行動理念とし、学生と社会人が、立場や年齢を超えてつながり子ども・教員・学校・保護者が抱える価値の創造に挑み続けます。
日本教育再興連盟(ROJE)の法人活動内容
ROJEは、全国の大学生と社会人が協働して教育現場を支えて様々な教育課題を解決していくことをめざし、2005年に発足しました。
現在は、東京・京都・福島・金沢にそれぞれ事務所を設置し、時代の変化を捉えながらニーズに合わせた活動を続けています。
小中学校に大学生をボランティアとして派遣する事業や、教員向けウェブサイトの運営、地震や豪雨などで被災した地域の子どもたちの居場所支援など、活動の対象は多岐にわたりますが、「教育で未来をつくる」を行動理念に、私たちにできることを積み重ねています。
ROJEについてもっと知りたいという方は、「NPO ROJE」で検索して団体HPをご参照ください。
活動実績
団体設立
2005年
NPO法人への法人化
2007年02月
「学校ボランティアプロジェクト」事業化
2007年07月
小学校に大学生を派遣し、現場の人手不足解消に寄与する事業
関西支部設立
2008年03月
「EDUPEDIA」サイト開設
2009年04月
全国の優れた教育実践や教材案などをまとめた教員向けWEBサイトの運営事業
「中高まなびプロジェクト」発足
2012年
中高生に向けて、大学生が企画考案した探求型の出張授業を届ける事業
「つぼみプロジェクト」事業化
2014年09月
東日本大震災で被災した福島県南相馬市の子どもたちに向けたキャリア教育事業。
震災直後からの支援を経て、2014年に事業化。
東京キワニスクラブ 青少年教育賞 最優秀賞 受賞
2016年09月
防災ワーキンググループ（現：災害と教育事業部）を設置
2018年04月
「わたげプロジェクト」発足
2019年04月
防災教育の普及に取り組む事業
「オンライン支援Peer」発足
2020年
コロナ禍の休校時の子どもの学習支援及び経済的に困窮する大学生への経済支援事業
「ギフテッドプロジェクトsprinG」発足
2022年04月
ギフテッド傾向があり学校に馴染みづらさを感じている子どもとその保護者に向けた居場所支援事業
「みんなの教育シンクネットワーク Edu Lab」設立
2023年03月
東京学芸大学と連携した教育課題に関する研究を進めるシンクネット事業
令和6年能登半島地震の被災地における緊急子ども支援活動を開始
2024年01月
震災発生直後から、子どもたちが安心して過ごせる居場所づくりに取り組んでいる。