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更新日:2025/02/07

【アルバイト募集中!】〈渋谷区校〉少人数水泳教室のコーチ大募集!

特定非営利活動法人ベースプラス
  • 活動場所

    明治神宮前〈原宿〉駅 徒歩8分 [国立代々木競技場 室内水泳場]

  • 必要経費

    水泳指導:2,000〜2,250円

  • 募集対象

    社会人 / 大学生・専門学生 / シニア

  • 活動頻度

    週1回からOK

  • 所属期間

    長期歓迎

基本情報

3歳~小学生の子どもを対象に、水慣れ・背泳ぎ・クロールに特化した少人数水泳教室です。できた!を数字で評価せず、スモールステップ(小課題)を積み重ねて楽しみながら練習をします。

活動テーマ
活動場所
必要経費
  • 水泳指導:2,000〜2,250円

別途
交通費支給有(往復上限1,000円まで)

所属期間/頻度

活動頻度:週1回からOK
所属期間:長期歓迎

少人数水泳教室Oyogoo!(オヨゴー!)開催日 
◆代々木校:日曜日 12:00~13:00 
※毎月3回実施となります(基本的には第1週目、第2週目、第3週目ですが月毎に異なります。)
※イレギュラーで月4回になる場合もありますが事前にご相談させていただきます。
※施設都合の休刊日などの場合は休校となります。

◎子どもとの信頼関係を重視している為月3回~4回参加できる方が募集対象となります。
◎長期の方歓迎です。

注目ポイント
  • できた!を数字で評価せず、スモールステップ(小課題)を積み重ねて楽しみながら練習を行います
  • 研修制度があります。
  • コーチ1人につき子ども5名程度の為、近い距離で子どもたちと一緒に喜び、学び、成長することができます。
募集対象
  • 社会人
  • 大学生・専門学生
  • シニア
  • 子どもが好き、水泳が好き、教えることが好き、教育に興味がある人、OLさん、サラリーマン、主婦・主夫、元指導員、現役指導員など大募集!※副業も可能です

    <必須条件>
    1.満18歳以上
    2.水泳指導歴3年以上必須
    3.当法人の理念に共感し共に活動できる方
    4.1人ひとりの子どもをに対して丁寧に寄り添える方

    一緒に活動する人の年齢層について

    • 大学生
    • 20代社会人
    • 30代
    • 40代
    • 50代〜
    • 世代を超えた参加歓迎
    • シニア歓迎
    • 主婦/主夫が活躍

    大学生~60代まで幅広い年代の方が活躍しています。個人レッスンに通う利用者ひとり一人に丁寧に寄り添える方を募集します。

    募集人数

    5名

    特徴

    体験談・雰囲気

    このボランティアの雰囲気

    集団になじめない、水に強いトラウマがある、ハンデがある、不登校、習い事で忙しいなど、多様化する子どもたちに泳ぎを教えながら寄り添う、少人数水泳教室です。目の前にいる子どもたち一人ひとりとコミュニケーションをとり、丁寧に指導をすることができます。コーチの笑顔、子どもの笑顔、保護者の笑顔が集まり、やりがいを感じやすい少人数水泳教室です。

    特徴
    雰囲気
    男女比

    男性:50%、女性:50%

    法人情報

    特定非営利活動法人ベースプラス

    “「一人ひとりの可能性を信じ、互いに支え合う社会を創る!」~FREE(自由に水に触れ)・LOVE(できた!を通して自分をもっと好きになって)・PLAY(自分の可能性を信じられるように)~”
    代表者

    安田真琳

    設立年

    2019年

    法人格

    NPO法人

    ベースプラスの法人活動理念

    「一人ひとりの可能性を信じ、互いに支え合う社会を創る!」~FREE(自由に水に触れ)・LOVE(できた!を通して自分をもっと好きになって)・PLAY(自分の可能性を信じられるように)~


    私たちの夢は年齢・性別・性格・家庭環境に関わらず子どもたち一人ひとりに幸せな人生を歩んでもらうことです。

    「プールがある日だけ学校に通えるようになった子」「最後まで諦めない気持ちを学び、他の分野で活かせた子」

    「持病持ちだが、身体が丈夫になって通院しなくなった子」など水泳を通して自立していく子どもたちの姿をそっと見守ってきました。水泳は「泳げるようになる」ことだけが目的ではありません。人にはそれぞれ個性があり、性格も違い、家庭環境や生活環境も違う、当然レッスンに通う目的も目標も違います。私たちは常識にとらわれず、目の前にいる子どもに寄り添い、指導をおこなっています。どんな個性もなくすものではなく、活かすものです。子どもたちに泳ぐことを通して、自分に自信を持ち、自分の可能性を信じて、この時代を生きていって欲しいと願い、今日も指導にあたっています。現時点では「泳ぐこと」を通して子どもたちに寄り添う活動をしていますが、今後はより幅広い視野で活動の充実を図っていきます。


    ベースプラスの法人活動内容

    ■水泳個人レッスン

    集団が苦手・早期上達・健康の為など、年齢問わず10人10色の子ども~大人が通っています。




    ■少人数水泳教室

    ハンデの有無(※1)・年齢・性別・性格有無に問わず通える水泳教室

    ベースプラスのプログラムに沿って泳ぎます。

    (※)安全に受講できる方が通っています。



    ■スイミングクラブ

    地域密着型スイミングクラブ、大手スイミングクラブに比べ低価格な月会費で運営


    ■市区町村後援イベント

    市区町村後援のもと、無料~ワンコインで水が怖い子ども対象に少人数水慣れ練習イベントを実施



    ■チャリティーイベント

    児童福祉施設、児童養護施設の子ども対象に少人数水慣れ練習イベントを実施



    ■チャリティー販売

    NPO法人ベースプラスオリジナルアイテムを販売、売上金の全額をチャリティーイベント開催費に充てています

    デザイナー 瀧 敬司郎 | Keishiro Taki
    2004年12月5日長野市生まれ。2歳まで徳島市で過ごし、その後、千葉県我孫子市へ。この頃自閉症スペクトラムと判明。2020年4月千葉県立湖北特別支援学校入学、同年SOMPOパラリンアートカップ2020損保ジャパン賞千葉県賞受賞。2022年うみのもりの玉手箱フラッグ作品展参加(以降毎年参加)



    取り組む社会課題:『不登校、体力低下、経験格差、自殺』

    「不登校、体力低下、経験格差、自殺」の問題の現状  2025/02/07更新

    わたしたちベースプラスは、「一人ひとりの可能性を信じ、互いに支え合う社会を創る」ことを目指し、現在は水泳(泳ぐ)をツールに、小課題を与え、成功体験を積み重ねることで子どもたちに自信をつけさせ、自己肯定感の向上を図る活動をしています。「プールはみんなを笑顔にする力がある」をモットーに、不登校支援、自殺抑止、子どもの健全な心身育成などの社会課題にアプローチをしています。


    なぜNPO団体が水泳?

    ・浮力で身体の負荷が軽減ハンデの有無や年齢に問わず生涯に渡り取り組めるため

    ・水中で身体を動かすことにより、ウェルネス(心身の健康)につながるため

    ・泳げるようになるまでに沢山の小課題があり、成功体験を積み重ねることで自己肯定感の向上を図れるため

    ・泳ぐことにより、集中力の向上、集団に慣れる、協調性、挑戦心、自信を育むこと、心のリラックス、体力向上、心肺機能向上を図れるため


    支援対象者

    ・生きづらさを感じている子ども (集団になじめない、不登校、水への強いトラウマ、帰国子女 等)

    ・スイミングスクールに通いづらさを感じている子ども (貧困格差、高学年で水が怖い、他の習い事で多忙、なかなか上達しない 等)

    ・ハンデがある子ども(発達障がい、ADHD、ダウン症など)


    私たちが取り組む社会問題


    ●不登校

    "不登校者は過去最多の24万人越え、30人のクラスに1人の割合で不登校の子どもがいます "

    2021年度における小中学生の不登校数は24万4940人。前年度から4万8813人(24・9%)の大幅増となっています。

    参照:文部科学省令和4年10月27日「令和3年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」

    ●自殺"急増する若者の自殺。「自分らしく生きること」の難しさ "

    日本の若者(15歳~34歳)の死亡原因第一位は自殺です。自己肯定感が低いと、自分に自信が持てず、人や自分を傷つけたり、うつや自殺、不登校にも繋がる恐れがあります。

    参照:厚生労働省自殺対策推進室警察庁生活安全局生活安全企画「令和3年中における自殺の状況」

    ●体力減少

    " 運動の減少、子どもの体力低下へ "

    令和元年に比べ、コロナ禍による運動時間の減少、スクリーンタイム(テレビ、スマートフォン)の増加、肥満である児童の増加などにより男女ともに体力が低下した。

    参照:スポーツ庁「令和3年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査の結果(概要)について」

    ●生活貧困

    " 子どもの7人に1人が貧困、教育格差(体験格差)に差がうまれています "

    平成31年に厚生労働省が発表した調査(外部リンク/PDF)によると、日本における子どもの貧困率は13.5パーセント(約280万人)と、子どもの7人に1人が貧困状態にある。子どもたちの間に、経済的要因とする教育格差、体験格差(習い事や旅行など)が広がっている。

    参照:日本財団ジャーナル「虐待、いじめ、貧困——子どもを取り巻く社会課題。「こども家庭庁」発足で解決する?」

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