平成 30 年度文部科学省調査によれば、大分県の不登校生徒数は 1,162 人であり、前年度より 175人増加と報告されている。大分市では、約 500 人の中学生が自宅待機と考えられ、その居場所の確保は、喫緊の課題である。

文科省調査では、中学生の不登校の要因は、学業の不振、家庭に係る状況、友人関係が各々約 30%であるが、2018 年日本財団調査では、先生との関係、学校の居心地の悪さも要因として挙げられている。また、近年、発達障がいが、不登校となる可能性も示唆され、子どもの発達特性とその取り巻く環境も背景にある。他者との比較や成果主義によって常に人の価値が商品のように評価・格付けされてしまう現代の社会にあって、それとは異なる自分は大切な存在であると感じられるような居場所こそ不登校の子どもや発達障がいの可能性がある子ども等に必要である。

日本財団調査では、中学生が学びたいと思う環境は、「自分の好きなことを突き詰めることができる」、「自分の学習のペースにあった手助けがある」、「常に新しいことが学べる」場所とある。また、発達障がいには、コミュニケーション能力や学習能力、対人関係、行動のコントロールなどに発達の偏りがあるものの、特定分野では他の子どもと遜色のない,あるいは他の子どもよりも高い能力(強み)を見いだせることがある。このように不登校生徒の学力不足を補い、将来の進路や就労の選択の幅を拡大するために、好きなことや強みを早期段階で支援して伸ばすことは、子どもの自己肯定感や学習意欲を高める効果が期待できる。