家庭の年収と子どもの学力との間に強い相関があることが分かっています。家庭の貧困が教育を受ける格差につながり、結果的に学力の格差となって表れているわけです。

日本の義務教育は学習指導要領に基づいて行われます。これによって日本全国どこでも一定水準の教育を受けることができるわけですが、その一方で一度、学習から落ちこぼれてしまうとキャッチアップできないという弊害も生み出します。家庭に一定以上の収入があれば、学校外教育によってフォローをすることができますが、貧困家庭においては学習の遅れが放置されていまうのです。こうした現状が学力の格差を生み出しています。

弊法人が運営する学習支援では基礎学力の問題を抱えた子どもたちを想定し、「さかのぼり学習」をプログラム化しています。学習診断により、つまずきが始まった単元を特定し、そこから学習をし直します。この手法により子どもたちの学力不振を解消することができます。