ラオス孤児院で教育・研究支援🛩海外渡航インターン・ボランティア🛩

私たち、Wisa(ウィーサ)は、高校生・大学生が主体となって活動するボランティア団体/国際NGOです。

私たちのビジョン

進路に悩んだり、家族や友達との関係で落ち込むことがあったりすることって誰にでもあります。

思春期の心を傷つけられると、大人になってからもずっと傷跡が残ってしまいます。

その傷跡は、一生かかっても消えなくなっていくのです・・・

たしかに、人生を生きていて傷ついたり悩んだりすることを避けることはできません。

でも、それぞれの人生の苦労や悲しみを分かち合って、笑顔を作って励まし合える仲間ー友達を作っていくことはできます。

Wisaは、学校や家族以外の第三の場所としてボランティア・市民活動を考えて、立場や国籍の異なる多世代交流によって多文化共生を実現し、誰もが個性を発揮できる社会参加ができる社会を目指しています。

異文化理解×多文化共生！？　どうして必要なの？

進路で悩むときって、情報が少ないから悩んでいたりしませんか？　

たとえば、自分には経験がなかったり考えたことがなかったりして、いったいどういった道を選択すれば、自分がどうなるのか、ということを知らないから迷っていたりするのではないでしょうか。

人生には色々な悩みがありますが、さまざまな価値観や考え方の人と出会って対話をし、自分が知らない知識や経験したことがない体験談について意見を交換しておくことは、その悩みを自己解決していく上でとても重要です。

Wisaにとって異文化理解ーとは、自分を理解するための鏡となる情報や価値観を知っていく営みです。　そして、自分とは異なる価値観を認めていける人が少しでも増えることが、多文化共生に繋がると考えています。

どうしてラオスの支援を始めたの？

日本ではあまり馴染みのないかもしれませんが、「ラオス」という国は、50の民族が共生している多文化先進国です。そこへ中国・ベトナムのほか、バングラデシュ・パキスタン人の移民も多く住んでいます。

またメコン川を初めとする多くの河川と、北部を中心とした森林地帯は自然ー生態も多様性が豊かです。

2018年、Wisaの不登校・ひきこもりの若者が主体となって情報化まちづくりを行っている制作チームが、初めてラオスに渡航し、ラオスの多文化・自然共生から日本が多く学ぶことがあるのではないか、という思いで支部活動を開始しました。そして、2021年に支部となるルアンパバーン県ラオスの文化と民話研究所を設立しました。

その活動内容について、下記の動画で紹介しています。

どうしてバングラデシュの支援を始めたの？

Wisaは、バングラデシュでも支援を展開しています。

日本国内で学習支援をしていたバングラデッシュの女性たちは、日本に渡航して生活をしているうちにWisaの教育方針や考え方に大きなカルチャーショックを受けました。　

特に、学校に行っていなかった日本人の不登校が、デジタルノマドワーカーとして自立している姿が大きな参考となり、「学校に行っていなくても、努力次第ではどんな仕事にも就職していくことができる」

と実感をもちました。

一方でバングラデシュでは、ムスリムの慣習によって女性は自由に外出ができず、学校や就職の夢も叶えることができません。

そんなWisaのメンバーたちがILO(国際労働機関)のC-BEDという対話型教育を実践ー開発し、2019年バングラデシュに帰国してからも女性が起業をすることで自立していくことを応援していくこととなりました。

現在は、ラオスの首都ダッカに所在するKBトラスト組合と協働して、バングラデッシュの支援を継続しています。

Wisaは、不登校ーひきこもり、という日本独特の社会問題も一つの「文化」として考えます。そして、外国人の人たちと多様な価値観を尊重しあっていくことを大切に考えて、日本国内の支援を行ってきました。

そのようななか、外国人の多くの人たちが深刻な生活問題に直面していることがわかってきました。

たとえば、渡航前の技能実習生は、家族が住んでいる自宅を担保に巨額の渡航費・渡航準備のための日本語学習費用を請求されていたり、保証金として一定期間は帰国しないことや日本でトラブルを起こさないことなどを約束させられて日本に渡航します。　その結果、日本語学校や就業先でハラスメントをされたりや危険な労働などをさせられても声が出せない状況です。

私たちは、外国人の人たちとまず友達となって、もし何か悩みや危険が発生したときにいつでも相談してもらえるような仲間作りをしていくことが現在できる最大の解決策だと考えています。

また、渡航前にオンラインで日本語を教えることで、日本へ渡航する際に気を付けなければならないこと、不当なブローカーの人身売買の被害に合わないことなどを啓発することで、外国人の人たちの安全を見守ることができると考えています。