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更新日:2022/08/09

【教育格差の研究所を作ろう】リクルーターさん募集!

Education Policy Actavista
  • 活動場所

    フルリモートOK, 神奈川 (リモートでのご参加も可能です!リモートのみでのご参加の場合、神奈川県外でもOKです。)

  • 必要経費

    無料

  • 募集対象

    社会人 / 大学生・専門学生 / 高校生 / 小中学生 / シニア

  • 活動頻度

    頻度は相談可

  • 所属期間

    期間は相談可

この募集の受入団体「Education Policy Actavista」をフォローして、
新しい募集が始まった時にメールを受け取ってみませんか?

基本情報

シンクタンク・研究所運営のために必要なメンバーを集める「リクルーター」さんを募集しています!
メンバー採用に関わる全ての業務を手伝っていただきます。

活動テーマ
活動場所

リモートでのご参加も可能です!
リモートのみでのご参加の場合、神奈川県外でもOKです。

必要経費

無料

所属期間/頻度

活動頻度:頻度は相談可
所属期間:期間は相談可

団体創立のための動きがメインとなりますので、
特定の日程設定等はございませんが、お仕事などの都合に合わせて、
創立作業スケジュールの調整が可能です。

月に1度、zoomにて集まり雑談を行います。
(顔出しは任意です)

注目ポイント
  • 団体の創立期に関わることができる!
  • いろんな人と関わることができる!
  • 教育格差などの知識を身に着けることができる!
募集対象
  • 社会人
  • 大学生・専門学生
  • 高校生
  • 小中学生
  • シニア
  • 【教育格差などについての知識量は問いません】
    ■連絡手段にはSlackを使います。
    ■求める人物像
    ・異なる価値観や個性を持つ人とも良好な人間関係を築ける方
    ・相手の意見に対して否定や不満を言うのではなく、一度受け止めた上で落とし所を見つけられる方

    特徴

    募集詳細

    EPAは独立したシンクタンク(研究所)を設立することを目指しています。


    あらゆる格差などの社会問題の根本的な解決をしたい。

    そのために、解決策やそれにつながるヒントを、

    「教育政策を中心とした視点」から研究して提供することを、EPAは目指しています。


    そのために、普段なかなか出会えないような

    人たちの手を借りなければなりません。

    これは難易度が高いことでしょう。

    そこで、EPAはリクルーターさんをお招きしたいと考えています。


    今回募集するリクルーターさんには

    メンバー採用に関わる全ての業務を手伝っていただきます。


    ぜひ、EPAの一員として活動してみませんか?





    ■求める人物像

    ・異なる価値観や個性を持つ人とも良好な人間関係を築ける方

    ・相手の意見に対して否定や不満を言うのではなく、一度受け止めた上で落とし所を見つけられる方

    教育格差などについての知識量は問いません




    【選考プロセス】

    ある質問をさせていただき、その結果から採用・不採用を検討します。

    体験談・雰囲気

    このボランティアの雰囲気

    メンバーみんなが一丸となって、教育格差によってもたらされる様々な問題の根っことなる部分をみつけて、

    少しでもよりよい社会になるよう考えながら活動しています。

    教育について、理念があったり、本気で考えている人たちが多い団体です!

    特徴
    雰囲気
    男女比

    男性:50%、女性:50%

    団体情報

    Education Policy Actavista

    “教育分野だけにこもらず、他分野の政策との兼ね合いにも配慮し、 どのような政策であれば教育の成果や目標を最大限に達成できるのかについて研究し、 部分最適解ではなく、全体最適解を見つけることを目標とします。 ”
    設立年

    2021年

    法人格

    任意団体

    Education Policy Actavistaの団体活動理念

    ・目に見える現象に対してアプローチするのではなく、その現象の原因となっているものを特定し、改善すること

    ・教育、福祉分野に限らず、幅広い分野から原因を究明すること

    ・様々な現象どうしのつながりを検討し、適切なアプローチをできるようにすること

    Education Policy Actavistaの団体活動内容

    「社会において問題とされる現象の根本的な解決のため、教育政策や教育政策に関連する他分野の政策・現象について

    学際的な学術的研究を行い、教育政策はもちろん、教育政策に関連する他分野の政策についてもどのような政策が望ましいか発信・提言を行う独立・民間非営利の組織」を作ろうとしています。

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