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更新日:2026-09-08

【板橋区赤塚】週1~未経験OK!生活困窮世帯の子どもへの《少人数型》学習支援

株式会社キズキ
  • 活動場所

    東京 [板橋区/下赤塚駅]

  • 必要経費

    無料

  • 募集対象

    社会人 / 大学生・専門学生

  • 活動頻度

    週1回からOK

  • 所属期間

    長期歓迎

基本情報

板橋区からの委託事業です。
生活困窮家庭などの小6~高校生に「学習(宿題、復習、予習など)のサポート」や「高校進学支援」を行います・
週1勤務OK/Wワーク・副業歓迎

活動テーマ
活動場所

東京 板橋区 赤塚 (地図)アクセス東武東上線「下赤塚駅」、東京メトロ有楽町線・副都心線「地下鉄赤塚駅」

<勤務地>
キズキが設営する学習⽀援教室(赤塚)

<最寄駅>
東武東上線「下赤塚駅」
東京メトロ有楽町線・副都心線「地下鉄赤塚駅」

必要経費

無料

交通費支給:往復1,500円まで

所属期間/頻度

活動頻度:週1回からOK
所属期間:長期歓迎

<勤務時間>
❒曜日:金曜

❒時間:16:55~20:00

※授業後に15分程度、授業報告などを行っていただきます。
※授業は2部制(17:00~18:00/18:15~19:45)です。

❒お休み:土日祝日、年末年始(12/29~1/3)

注目ポイント
  • 支援を求めている人に直接届く
  • 目に見える生徒さんの成長
  • 支援を一から学ぶことができる
募集対象
  • 社会人
  • 大学生・専門学生

  • ✅必須要件
     ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
    下記すべてを満たす方が対象です。

    ①「現役の大学生・短大生・大学院生・専門学校生」または「大卒・短大卒・大学院卒・専門学校卒」の方

    ②主要5教科(英語、数学、国語、理科、社会)のうち、1教科以上で中学授業レベルの学習支援ができる方

    ③子どもたちの気持ちにそっと寄り添い、共感できる方

    ④半年以上活動できる方

    ⑤毎週曜日固定で勤務できる方

    ※資格の有無は問いません。
    ※指導レベルが不安な方も、研修がありますので安心してご応募ください。


    ✅歓迎要件
     ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
    ・複数科目指導できる方
    ・週2日以上活動できる方
    ・複数教室で活動できる方
    ・教員・塾支援員・家庭教師など、子どもへの支援経験が1年以上ある方


    ✅仕事内容
     ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
    ⽀援員1⼈に⽣徒1〜3⼈の少⼈数形式の「学習⽀援」と「こころのサポート」を⾏っていただきます。

    ❒1回の活動時間:
    授業60分〜90分(勤務時間は、授業時間+報告15分です)×2セット

    ❒主な活動内容:
    学校補習・各科⽬の学び直し・受験勉強の⽀援、勉強習慣の定着⽀援

    ❒主な支援対象
    生活困窮家庭などの、小学6年生・中学生・進級や卒業に支援が必要な高校生・高校中退者や高校未進学者で概ね18歳までの方

    一緒に活動する人の年齢層について

    • 大学生 多い
    • 20代社会人 いる
    • 30代 多い
    • 40代 多い
    • 50代〜 いる
    • 世代を超えた参加歓迎
    • シニア歓迎
    • 主婦/主夫が活躍

    募集人数

    1名

    特徴
    参加までの流れ
    1. 応募フォーム審査

    2. 面接(オンライン1回)

    活動への参加

    募集詳細

    AIによる要約

    募集ページに掲載されている情報をAIが自動で集約し、要約として表示しています。 詳しく

    生徒1~3名の少人数制で、宿題や受験勉強などの学習支援と、心に寄り添うサポートを行います。

    詳細を読む

    金曜16:55~20:00勤務。1コマ60~90分の授業を2回行い、生徒の学習と心をサポートします。

    詳細を読む

    子どもに寄り添える大学生や社会人の方。週1日、半年以上勤務でき、中学レベルの1教科指導ができればOK。

    詳細を読む

    応募後は書類選考を経て、オンライン面接を1回実施します。まずはお気軽にご応募ください。

    詳細を読む

    板橋区の委託事業として、生活困窮家庭などの小6~高校生の学習支援や高校進学支援を行います。

    詳細を読む

    ■「未経験でも安心」な理由

    サポート体制が充実していますので、未経験でも安心して働くことができます。


    事前研修

    最初に研修を受けていただきます。経験豊富なスタッフ・講師から、生活支援と心のサポートのために必要な知識を学ぶことができます。


    社内相談窓口

    支援の経験が豊富な社員スタッフと、いつでも相談ができる体制が整っています。

    自分が教える子どもたちについて何か困ったことがあれば、気軽に教室責任者に相談することができます。


    アドバイザー制度

    特に支援が難しい子どもたちに関しては、教育・福祉・心理などの有資格者・専門家からなるアドバイザー会議にて、その子どもたちの支援の方針を議論します。

    支援の方針に迷った際などには、アドバイザー会議で担当する子どもたちに関する相談ができます。


    定期勉強会

    キズキでは、定期的に支援に関する社内勉強会を実施しています。

    勉強会の内容は学習に限りません。

    睡眠障害に関する知識と指導方法や、「やり抜く力(GRIT)」の身につけ方など、生活支援・生活指導に関する幅広いテーマを学ぶ機会があります。


    キズキに所属する他の講師との意見交換・交流

    これまでに何人もの子どもたちを指導した経験がある講師との意見交換が可能です。

    体験談・雰囲気

    特徴

    企業情報

    株式会社キズキ

    “何度でもやり直せる社会をつくる”
    代表者

    安田祐輔

    設立年

    2011年

    法人格

    株式会社・有限会社・合同会社

    キズキの企業活動理念


    キズキでは、「何度でもやり直せる社会をつくる」ことをビジョンに掲げ、不登校や中退、引きこもり、生活困窮、うつ病、また発達障害など、様々な困難に直面した方たちに向けた事業を展開しています。


    様々な理由で挫折を経験した人たちが、もう一度やり直すことができるような事業をつくり続けることで、私たちはこれからも、様々な困難を抱える人たちに徹底的に向き合い続けていきます。

    キズキの企業活動内容

    ■キズキとは

    【何度でもやり直せる社会をつくる】

    私たちは教育/福祉×ビジネスで

    「何度でもやり直せる社会をつくる」という

    ビジョンの実現を目指しています。

    創業以来毎年約145%成長を続け、

    20代・30代が7割以上を占める若手スタッフが

    活躍する勢いのあるベンチャー企業です。


    <事業内容>

    ■学習支援事業

    〇不登校、うつ、発達障害、中退などの

    悩みを抱えた方々向けの

    個別指導塾「キズキ共育塾」

    家庭教師「キズキ家学」を運営

    〇2026年4月

    通信制高校サポート校

    「キズキ高等学院」を開校


    ■就労支援事業

    〇うつや発達障害等による離職者が、

    長期就労のための「ビジネススキル」と

    「メンタル」の基盤を身につけられる

    就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」

    就労継続支援B型「キズキワークス」を運営


    ■公民連携事業

    〇国や自治体から受託した生活困窮世帯や

    ひきこもり等様々な困難を抱える方への

    支援事業を運営

    〇国・自治体の教育×福祉等の社会課題に

    関する施策づくりのための

    調査研究や自治体計画の策定


    ■新規事業

    〇2026年7月外国人就労支援事業の子会社

    「株式会社Kizuki-Asha」設立



    <事業実績>

    ※2026年8月現在

    ■学習支援事業

    〇個別指導塾「キズキ共育塾」:

    16拠点(首都圏/東海/関西/九州)

    〇累計生徒数約14,000名以上

    累計相談者数約27000名以上


    ■就労支援事業

    〇就労移行支援事業所

    「キズキビジネスカレッジ」:12拠点

    (首都圏/関西)

    〇累計利用者数約1,200名

    累計相談件数約16,000件


    ■公民連携事業

    〇国ならびに全国の自治体からの

    受託事業数:63事業

    取り組む社会課題:『教育格差』

    活動実績

    2010年
    代表安田が横浜市、内閣府からの創業支援により、不登校・ひきこもりの若者支援をスタート

    2010年

    2011年
    NPO法人キズキを設立・「キズキ共育塾」スタート

    2011年

    巣鴨のマンションの1室で、学習支援事業「キズキ共育塾」をスタート。

    2014年
    公民連携事業スタート

    2014年

    新宿区若年者就労支援室の運営を受託。公民連携事業を開始

    2015年
    株式会社キズキ設立

    2015年

    NPO法人キズキとの2法人体制の確立。キズキ共育塾生徒数が100名を超える。

    2017年
    キズキ共育塾を新たに3つの拠点にて開校

    2017年

    2016年に第二教室としてキズキ共育塾秋葉原校を開校。

    翌2017年、キズキ共育塾大阪校池袋校を開校。キズキ共育塾代々木校を拡大移転。

    生徒数は270名を超える。

    スタディクーポンプロジェクトスタート

    2017年

    公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン(CFC)と共にスタディクーポン・イニシアティブを立ち上げる。


    公民連携事業では、足立区の「ひとり親家庭を対象とした家庭教師派遣事業」を受託。


    2018年
    代表安田の著書『暗闇でも走る 発達障害・うつ・ひきこもりだった僕が不登校・中退者の進学塾をつくった理由』出版

    2018年


    代表安田が執筆した『暗闇でも走る 発達障害・うつ・ひきこもりだった僕が不登校・中退者の進学塾をつくった理由』が講談社より出版される。

    2019年
    「キズキビジネスカレッジ」スタート

    2019年

    就労支援事業キズキビジネスカレッジ新宿御苑校がオープン。


    学習支援事業では、2018年にキズキ共育塾武蔵小杉校

    2019年にキズキ共育塾吉祥寺校・横浜校を開校。生徒数は550名を超える。


    公民連携事業では、2018年に大阪府吹田市の事業

    2019年に東京都渋谷区・八王子市、大阪市住吉区の事業を受託。

    2020年
    新たに5つの自治体から事業を受託

    2020年

    公民連携事業にて、大阪市阿倍野区、住吉区、淀川区、大正区、神奈川県川崎市から教育支援事業受託。

    就労支援事業では、キズキビジネスカレッジ新宿校がオープン。

    2021年
    「家庭教師キズキ家学」を開始

    2021年

    株式会社グロップ(岡山県岡山市)から不登校・中退者向けの家庭教師派遣事業「東京家学」「関西家学」を譲受し、学習支援事業にて「家庭教師キズキ家学」がスタート。


    就労支援事業では、キズキビジネスカレッジ大阪校・横浜校がオープン。

    代表安田の著書『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本』出版

    2021年


    代表安田が執筆したちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本が翔泳社より出版される。

    2022年
    代表安田の著書『学校に居場所がないと感じる人のための 未来が変わる勉強法』出版

    2022年

    代表安田が執筆した『学校に居場所がないと感じる人のための 未来が変わる勉強法がKADOKAWAより出版される。

    代表安田がNHK討論番組「日曜討論」に出演

    2022年05月08日

    5月8日(日)、NHK「日曜討論」に代表の安田が出演。

    野田こども政策担当大臣や専門家とともに、「子ども・若者の声 社会や政治にどう届ける?」をテーマに討論。

    2023年
    キズキ共育塾西新宿校を開校。

    2023年

    「学校休んだほうがいいよチェックリスト」を公開。
    「アウトカムファンド for IMM」にて、キズキが「社会課題の解決に革新的に取り組む事業者」に採択

    2024年
    キズキ共育塾大宮校・三軒茶屋校・神戸校を開校。

    2024年

    2025年

    2025年

    キズキ共育塾天王寺校・町田校・福岡天神校開校。

    就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ八王子校・神戸三宮校・大宮校を開校。
    TORiX株式会社代表取締役・東京学芸大学客員准教授の高橋浩一氏を初代所長に迎え、社会課題の調査研究組織「キズキ総研」を設立。

    2026年

    2026年

    就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ西船橋校 ・天王寺校を開校。
    障害者人材紹介事業を柱とする子会社「キズキキャリア株式会社」を設立。
    通信制高校「鹿島山北高等学校」と提携した通信制高校サポート校「キズキ高等学院」を開校。
    公民連携事業にて、関東関西の自治体と連携し、貧困家庭の子どもの学習支援、引きこもり支援等、現在63件の受託支援事業を行なっている。(2026年6月現在)

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