さくら並木ネットワーク紹介ページ

さくら並木ネットワークの法人活動理念

この法人は、平成の東日本大津波の最終到達点を結ぶ「桜並木」を造成し、将来予測される大津波に対する住民避難の目標地点を明示することによって、三陸沿岸住民の生命と安全を守るとともに、今回の大津波惨禍の実態を広く長く伝承する活動を通して、内外の人々の自然災害に対する防災意識の向上に寄与することを目的とする。

さくら並木ネットワークの法人活動内容

　平成２３年３月１１日突如として襲った東日本大震災で、地震津波による死者行方不明者は２万人に及びました。明治２９年の明治三陸地震では２万２千人、昭和三陸地震では３千人と東北地方では過去にも津波により多くの犠牲者を出してきました。にもかかわらず、その教訓が今回の津波に十分に活かされたとはとても言い難い。
　明治の先人は津波の到達点に石碑を建立し、さまざまな教訓を書き記し人々に注意を喚起してきましたが、時がたつにつれ石碑には苔が蒸し土がかぶり、その教訓と戒めはいつか忘れ去られ、石碑の下方に再び家が建ち、街が出来て今回の空前ともいえる大被害をもたらしました。

　１００年に一度は必ず三陸にやって来る大津波は世代を超え、代々語り継ぎ、被害を決して風化させない取り組みが必要です。
　私達は、今回の大津波の到達地に全国の花き業者をはじめとする多くの賛同者の協力を得て、桜を植え記憶に残る桜並木を造成することにいたしました。
　
東北地方の人々がこよなく愛する桜は、種類により樹齢１００年をはるかに超すものもあります。
この桜並木が、将来予測される大津波の際の「住民避難」の大事な目標となって、周辺住民の命を守る役割を果たしてくれることでしょう。

毎年花開く桜は、平成の東日本大震災での犠牲者の方々の御魂を慰めるとともに、人々は今後いかなる大津波が襲おうとも、二度とこのような犠牲者を出さない決意を新たにし、子々孫々まで平成の大津波を語り継いでいってくれることを願っています。

　この桜並木の一本一本の拠出者名（桜オーナー）を明示することにより、広く国の内外に「桜基金」を募り、その充実を計るとともに自然災害による犠牲者を少しでも少なくするための、防災意識の向上と普段の努力の大切さを全世界に向かって発信し続けます。
　又この桜並木の植樹事業は、地元被災地の造園業者らに発注する東北地方の震災復興支援事業の一環でもあります。
　私達は、こうした歴史的大事業を完遂するために特定非営利活動法人さくら並木ネットワークを設立し、世代を超えた内外の人々の善意と叡知を結集し、公正・確実な事業運営を目指します。