全ての人々が包摂的に個性を尊重する「インクルーシブ社会」ですが、未だ十分に実現されていないという現実があります。理念としては広がりつつあるものの、実際の地域社会では、障がい当事者が社会から"見えにくい存在"になってしまう状況が続いています。

日本には約960万人の障がい者が暮らしており（令和4年障害者白書）、その中でも脳卒中による後遺症を抱える人は約170万人を超えるとされています（厚生労働省データ）。脳卒中は突然日常を奪う病であり、身体的な麻痺だけでなく、言語障害、認知の変化、そして社会的役割の喪失によって、心理的・社会的な孤立に直面しやすくなります。

実際、脳卒中経験者のうち、外出する身体機能を持っていても、退院後に自宅に引きこもる状態（外出機会がほとんどない生活）に陥る人は4割にのぼるという報告もあります。これは「移動手段がない」「行く場所がない」「誰ともつながれない」といった"環境側のバリア"が大きな要因です。

にもかかわらず、社会の制度や支援策は「医療」や「福祉」の枠内にとどまりがちで、地域での「遊び」や「働きがい」「自己表現」といった"暮らしの質"を支える場が非常に少ないのが現状です。

「脳フェス」は、こうした課題に対し、当事者自身が主役となり「遊ぶ・学ぶ・働く」を体験できるフェスやプロジェクトを通して、分断を越えた出会いやつながりを生み出すことに取り組んでいます。障がいの有無や病歴に関わらず、人生を楽しむ"余白のある社会"をつくること——それこそが、私たちが目指すインクルーシブ社会のかたちです。

インクルーシブ社会の実現が困難となっている背景には、いくつかの構造的・歴史的な要因が存在しています。

まず1つ目は、「福祉＝特別な支援」と捉える分離的な発想が、長年にわたり社会制度や教育、都市設計などのあらゆる場面に根づいてきたことです。戦後の高度経済成長期以降、日本では障がい者や病者を"支援が必要な存在"として医療機関や施設に隔離・保護する形の政策が中心でした。その結果、地域の中で多様な人がともに暮らす文化や仕組みが十分に育たず、「まち」に戻った後の暮らしを支える社会的インフラが脆弱なままとなっています。

2つ目は、制度や支援が縦割り・断片的であるため、当事者自身が必要な情報にアクセスできなかったり、支援機関どうしが連携しづらいという課題です。たとえば脳卒中の当事者は、医療、リハビリ、就労、生活支援など複数の領域にまたがるニーズを抱えていますが、それらを包括的にサポートする仕組みは整っていません。

さらに、当事者の声が社会制度に十分に反映されてこなかったことも要因です。意思表明が難しい人や、外出しづらい人ほど声を届ける機会がなく、政策形成の場において"見えない存在"となり、結果として支援の網からもこぼれ落ちてしまうという悪循環が生まれています。

こうした背景のもと、「社会に出たいけど行き場がない」「誰とも出会えない」と感じる当事者が孤立しやすくなり、地域に居場所や役割を見出せないまま、社会的な閉じこもり状態に陥ってしまう現状があります。

脳フェスでは、この悪循環を断ち切るために、医療や福祉という枠を超えて、当事者が自分らしく"遊び""学び""表現"できる場を地域につくることに取り組んでいます。制度や立場を越えて交われる「グラデーション社会」を意図的に設計し直すことが、必要であると私たちは考えています。

私たち脳フェス実行委員会は、インクルーシブ社会の実現に向けて、従来の「支援する／される」という一方向の関係ではなく、「ともに遊び、ともに学び、ともに生きる」という関係性を土台にした支援と場づくりを１つの解決策と考えています。

まず考え方の根底にあるのは、「障がいがあるから特別な場所が必要なのではなく、"誰にとっても開かれた場"こそが本質的なインクルーシブである」という視点です。そのため、私たちは医療・福祉の文脈にとどまらず、エンターテインメント、学び、表現、就労など、多様な入口を用意する必要があると考え、取り組みを推進しています。