小・中学校の通常学級に在籍する発達障害の可能性のある子は8.8％と文部科学省の調査では報告されています。しかし、この数値的なものは氷山の一角で、発達障害と診断をされていない子であっても学習についていけていない子もいたり、学校に行っていない不登校状態になっていたりします。中学受験が過熱する中で教育の2極化が叫ばれています。これまで以上にできる子、できない子の差が生じています。そこには当然発達障害の子も含まれる可能性がありますが、部分的なもので、我々はもっと広い視野で今の教育現場における問題に向き合いたいと思っております。

発達障害そのものの原因は明確には示すことができませんが、原因を探ることよりも、どのように対応を考えるのか、社会の認識を変えていくのか、そちらの方が大切です。そういったものがある人が一定数社会の中にいて、その人たちの自立、環境整備を学齢期の頃から整えておく必要があります。

その子の特性や得意に合わせた形で教育を施すことで、能力を伸ばし、社会で自立する力をつけることができると信じています。そのためには、一人ひとりをよく観察、アセスメントし、その子に合った教材、関わり方を洗練していく必要があります。はっきりいって面倒くさいことが多いです。答えも一つではありません。ある意味、教育の理想を追求することと同じようなものです。大変ですが、ここに食い下がる姿勢のある方はぜひどうぞ。