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更新日:2021/06/04
中学生、高校生、大学生それぞれのまちづくり 参加者and/or運営サポート
野毛坂グローカルこの募集の受入団体「野毛坂グローカル」をフォローして、
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基本情報
活動テーマ | |
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開催場所 | |
必要経費 |
無料 |
募集対象 |
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募集詳細
ンラインイベントの運営アシスタント。あるいは、今回は見学しての様子見でも可。
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「地域まちづくり」といえば、大人たちが企画、運営し、「若者も手伝ってくださいね」というものが多いように思います。でも、中心になるべきはこれからの世代である若者です、むしろ「大人も手伝ってくださいね」というのが正しいのではないでしょうか。 今回は地域でのさまざまな活動を実施する中学生、高校生、大学生に考えていること、行っていることを発表いただき、そのうでで参加者全員でディスカッションしましょう。
どなたでも、お気軽な参加をお待ちしています。
日時:6月3日(木) 19:30-21:00
会場:オンライン(zoom)
想定する対象者:まちづくりに興味のある中高生や大学生、協働したい大人
会費:無料
申込方法:
プログラム(案):
1.話題提供
・小林璃代子(横浜市立大学 2年)
・横尾優和(鎌倉女子大学高等部 2年)
・川田千楓(中学 3年)
2.ディスカッション
司会:今子由稀(産業能率大学 1年)
ディカッションファシリテーター:
松本道雄(建築士、システムエンジニア、まちづくりコーディネーター)
主催:野毛坂グローカル
共催:SDGs「誰ひとり取り残さない」小論文コンテスト実行委員会
※ 本イベントは、SDGsの基本理念「誰ひとり取り残さない」をテーマにした若者対象の作文・小論文コンテストのサイドイベントとして実施します。(応募締切2021年6月30日)
コンテスト詳細:
話題提供者・司会・ファシリテーター略歴
小林璃代子(横浜市立大学 2年)
大学では社会学を専攻中。最近は居心地の良さや、今後の都市の役割について特に興味があります。中学生の頃から地域のイベントに参加する機会をいただいてきて、いまは、特に商店街に長く関心がああります。「やりたい」を実現する場としての地域の楽しみ方・使い方について意見交換をしたいと思います。
横尾優和(鎌倉女子大学高等部 2年)
地元である横浜市栄区を、楽しみながら活性化したいと思っている高校生。現在は中高生など若者世代の文化祭「ティーンズクリエイション」のメンバーとして活動し、小菅ヶ谷春日神社の「オミヤクリーン(神社清掃)」にも参加。好きな食べ物は竜田揚げ。
川田千楓(中学 3年)
世代間交流を目的としたじばこのおうちという活動をしていて、じばこ通信という広報誌を不定期に製作を行っています。参加人数が増えないことや、あまり活動できていないことが問題点。趣味はゲームをしたり、絵を描くことで、好きな食べ物は数の子とアイス。
今子由稀(産業能率大学1年)
高校時代に受けた講義をきっかけにスポーツをツールとした国際協力に興味を持ち、A-GOAL・́tbol Japanなどの活動に参画。また、オーストラリア留学を通じて異文化理解能力の重要さを知り、異文化交流の機会創造のため、"OMUSUBI"を立ち上げ15名の学生メンバーと活動中。
松本道雄 (建築士、システムエンジニア、まちづくりコーディネーター、プロジェクトリーダー)
これまでの人生で身につけてきた多様なスキルを、社会の役に立てたいという想いを胸に、様々なフィールドでの活動やパラレルワークを実践している。
団体情報
代表者 |
奥井利幸 |
---|---|
設立年 |
2016年 |
法人格 |
任意団体 |
野毛坂グローカルの団体活動理念
「グローカル」とは「グローバル」+「ローカル」です。
国内の地域コミュニティの学びあい、
海外と地域コミュニティとの学びあい、
2つの活動を通じて誰ひとり取り残さない社会を作ることを目指す団体です。
野毛坂グローカルの団体活動内容
SDGsの基本理念「誰ひとり取り残さない」をベースとした国際協力/交流を通じて、日本と海外の相互の地域づくり行う団体です。
国際協力プロジェクト、海外からの研修受け入れ、海外へのスタディツアー、オンラインイベントなど様々な活動を行っています。詳細はホームページを御覧ください。
取り組む社会課題:『SDGs「誰ひとり取り残さない」』
活動実績
野毛坂グローカル設立
2016年11月
タイ、ミャンマー、マレイシアなどから日本への研修受け入れ (年間数十人レベル)
2017年
タイ、ミャンマー、マレイシア、南米などから日本への研修受け入れ (年間数百人レベル)
2018年
タイ、タマサート大学、チュラロンコン大学、ブンイトー市、ホワヒン市と協力協定締結
2019年
SDGs「誰ひとり取り残さない」小論文コンテスト開始
2020年
タイにおいて、9箇所の自治体、大学などとのネットワークプロジェクト開始
2022年