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更新日:2020/06/24

新型コロナウイルスの感染が拡がる開発途上国の今(ADRAオンライン報告会)

特定非営利活動法人 ADRA Japan(アドラ・ジャパン)
  • 開催場所

    オンライン開催

  • 必要経費

    無料

  • 募集対象

    社会人 / 大学生・専門学生 / 高校生 / 小中学生 / シニア

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基本情報

ADRAの各支部およびADRA Japan事業地(ネパール、ジンバブエ、ミャンマー)におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施致します。

活動テーマ
開催場所

オンライン会議システムZoomを使用(PC、スマートフォン、タブレットなどでご自宅等からご参加ください)
イベントの前日にオンライン報告会参加に必要なZoomのURLをお送りいたします。

必要経費

無料

開催日

19:00~20:30

注目ポイント
  • 世界的に猛威を振るうCOVID-19の状況を踏まえ、現在、ADRAの各支部ではCOVID-19への対応として、各国で感染予防物資及び感染予防啓発資料の配布等をはじめとした支援事業を実施しています。 その中において、ADRA Japanではジンバブエ、ミャンマー、ネパールで教育と保健の事業を行っていますが、それらの事業地でも同様にCOVID-19対応事業を進めています。 今回、ADRAの各支部およびADRA Japan事業地におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施することと致しました。
募集対象
  • 社会人
  • 大学生・専門学生
  • 高校生
  • 小中学生
  • シニア
  • ADRA Japanの新型コロナウイルス対応に関心がある方、ジンバブエ、ミャンマー、ネパールの現状を知りたい方などどなたでも

    募集人数

    100名

    特徴

    募集詳細

    世界的に猛威を振るうCOVID-19の状況を踏まえ、現在、ADRAの各支部ではCOVID-19への対応として、各国で感染予防物資及び感染予防啓発資料の配布等をはじめとした支援事業を実施しています。 その中において、ADRA Japanではジンバブエ、ミャンマー、ネパールで教育と保健の事業を行っていますが、それらの事業地でも同様にCOVID-19対応事業を進めています。 今回、ADRAの各支部およびADRA Japan事業地におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施することと致しました。

    体験談・雰囲気

    特徴

    法人情報

    特定非営利活動法人 ADRA Japan(アドラ・ジャパン)

    ※ 認定npo法人とは、所轄庁により公益性を認められており、一般のNPO法人にはない「税制優遇」が適用されています。

    代表者

    柴田俊生

    設立年

    1985年

    法人格

    認定NPO法人

    ADRA Japan(アドラ・ジャパン)の法人活動理念

    ADRA(アドラ)は、約120か国に支部を持ち、国連とも協働している世界最大規模の国際NGOです。「ひとつの命から世界を変える」をモットーに、人種、宗教、政治の区別なく、国内外の災害・紛争被災地や途上国で人々に寄り添った支援に取り組んでいます。

    ADRA Japan(アドラ・ジャパン)の法人活動内容

    ウクライナ人道支援やフィリピン台風ライ被災者支援、南スーダン難民・ミャンマー難民支援などの緊急支援のほか、ジンバブエ・ミャンマー・アフガニスタンでの教育支援、ネパールでの栄養改善など、地域のニーズに合わせた自立を促す支援に取り組んでいます。(2022年5月現在)

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