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更新日:2020/06/24

新型コロナウイルスの感染が拡がる開発途上国の今(ADRAオンライン報告会)

特定非営利活動法人 ADRA Japan(アドラ・ジャパン)
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基本情報

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ADRAの各支部およびADRA Japan事業地(ネパール、ジンバブエ、ミャンマー)におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施致します。

活動テーマ
開催場所
  • オンライン開催

オンライン会議システムZoomを使用(PC、スマートフォン、タブレットなどでご自宅等からご参加ください)
イベントの前日にオンライン報告会参加に必要なZoomのURLをお送りいたします。

必要経費

無料

開催日程

19:00~20:30

募集対象

ADRA Japanの新型コロナウイルス対応に関心がある方、ジンバブエ、ミャンマー、ネパールの現状を知りたい方などどなたでも

注目ポイント
  • 世界的に猛威を振るうCOVID-19の状況を踏まえ、現在、ADRAの各支部ではCOVID-19への対応として、各国で感染予防物資及び感染予防啓発資料の配布等をはじめとした支援事業を実施しています。 その中において、ADRA Japanではジンバブエ、ミャンマー、ネパールで教育と保健の事業を行っていますが、それらの事業地でも同様にCOVID-19対応事業を進めています。 今回、ADRAの各支部およびADRA Japan事業地におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施することと致しました。
対象身分/年齢
募集人数

100名

募集詳細

世界的に猛威を振るうCOVID-19の状況を踏まえ、現在、ADRAの各支部ではCOVID-19への対応として、各国で感染予防物資及び感染予防啓発資料の配布等をはじめとした支援事業を実施しています。 その中において、ADRA Japanではジンバブエ、ミャンマー、ネパールで教育と保健の事業を行っていますが、それらの事業地でも同様にCOVID-19対応事業を進めています。 今回、ADRAの各支部およびADRA Japan事業地におけるCOVID-19の現状、対応、課題について、オンラインでの報告会を実施することと致しました。

体験談・雰囲気

特徴

法人情報

特定非営利活動法人 ADRA Japan(アドラ・ジャパン)

※ 認定npo法人とは、所轄庁により公益性を認められており、一般のNPO法人にはない「税制優遇」が適用されています。

代表者

柴田俊生

設立年

1985年

法人格

認定NPO法人

ADRA Japan(アドラ・ジャパン)の法人活動理念

ADRAは、世界約120カ国に支部を持ち、国連などと協働している国際NGOです。ADRA Japanは、各国ADRA支部とパートナーシップを築き,「人間としての尊厳の回復と維持」を実現するために人種・宗教・政治の区別なく世界各地で国際協力活動を行なっています。

ADRA Japan(アドラ・ジャパン)の法人活動内容

ADRA Japanは、「教育」 「医療援助/保健衛生」 「災害援助・緊急救援」 「食糧確保に向けた取り組み」 「経済開発」の5つの基本方針に沿い、各種の支援活動を行なっています。

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