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更新日:2020/01/09
国際協力ボランティア、できることから始めよう!☆BAJカフェ☆
特定非営利活動法人ブリッジエーシアジャパン(BAJ)
        
      この募集の受入法人「特定非営利活動法人ブリッジエーシアジャパン(BAJ)」をフォローして、
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基本情報
BAJの活動について説明を聞いていただいた後、支援者の方にお知らせするBAJ通信の発送作業を手伝っていただきます。ミャンマーやベトナムのお菓子を味わいながら、いつもと違った週末を過ごしてみませんか♪
| 活動テーマ | |
|---|---|
| 活動場所 | 
           BAJ事務所 東京都渋谷区本町3-48-21 新都心マンション303号  | 
      
| 必要経費 | 
           無料  | 
      
| 活動日 | 
           1日限り 2月、5月、8月、11月の最終週の土曜日(変更する場合もあります。必ずBAJのホームページから日程をご確認ください。)  | 
      
| 注目ポイント | 
          
  | 
      
| 募集対象 | 
              
       参加条件は問いません。様々な方のご参加をお待ちしております!  | 
      
| 募集人数 | 
           10名  | 
      
| 特徴 | 
募集詳細
3か月に1度、BAJの事務所のあるマンションのフリールームで開催している、活動紹介とボランティア作業が一緒になったイベントです(不定期で別会場での開催もあります)。10~15人くらいのアットホームな雰囲気で毎回いろいろな職種や年代の方たちが来られる交流イベントでもあります。活動紹介は毎回内容をアップデートしています。★BAJのホームページから直接お申し込みください★
体験談・雰囲気
このボランティアの体験談
○微力ながらお手伝いができてよかったです。日本は恵まれているなと改めて思いました。また参加したいです。ありがとうございました!
○みんなで一緒にやるとスムーズに進んで早く終わってよかったです。
○ボランティア活動を通して多くの人と交流できてよかった。
○対象国の背景や問題点などを丁寧に話してくださったので、とても勉強になりました。
| 特徴 | |
|---|---|
| 雰囲気 | 
法人情報
| 代表者 | 
             根本悦子  | 
      
|---|---|
| 設立年 | 
             1993年  | 
      
| 法人格 | 
             認定NPO法人  | 
      
ブリッジエーシアジャパン(BAJ)の法人活動理念
「ともに知恵を出しあい、ともに汗を流す」
私たちはいま、貧困、難民、環境破壊など、国境を越えた世界規模の問題に直面しています。BAJはこうした解決が不可能と思われるような問題に対し、地域から考え、地域で行動を始めることで、解決の道を探ります。
特に日本と関係の深いアジアの人々と連帯し、健康で幸福な生活につながる環境を整え、アジアの人々との共生を実現するために、政治体制や宗教、民族言語、文化の違いを越えて、相互理解の架け橋となれるよう願いながら、4つの目標を定め、活動を進めています。
ブリッジエーシアジャパン(BAJ)の法人活動内容
1. 収入向上の支援
3. 地域発展のための環境基盤整備
4. 循環型社会の構築
取り組む社会課題:『平和』
活動実績
BAJの前身であるインドシナ市民協力センターを設立
1993年
名称をブリッジ エーシア ジャパンと改称し、国連難民高等弁務官事務所の事業実施団体としてミャンマーでの活動を開始
1994年
特定非営利活動法人(NPO法人)認証を取得
1999年
国際協力フェスティバル「プロジェクト・オブ・ザ・イヤー」を受賞、ベトナムでの調査を機にホーチミン市での現地活動を開始
2001年
ベトナムの子ども達を対象に「輝けアジアの子ども基金」を開始
2006年
認定NPO法人格を取得、ミャンマーでの活動に対し「外務大臣表彰」を受賞
2007年
ベトナム・フエ市の名誉市民に創設者の故新石正弘が選ばれる
2008年
ベトナムでの事業地をホーチミン市からフエ市に移転
2010年
東日本大震災被災地での復興支援活動を開始、東京で古着回収事業「フルクル」を開始
2011年
ミャンマー・ラカイン州で「学校100校建設事業」を開始
2012年
ミャンマー・ラカイン州で「技術訓練学校運営事業」を開始
2013年
ベトナム・フエ市で「貧困農家の収入向上事業」を開始、ベトナム・フエ市で農家と共同で運営する「直売所」をオープン
2014年
ミャンマーに本とおもちゃを届ける「Book & Toyライブラリー100事業」を開始
2016年
ミャンマー・ラカイン州で学校建設事業に加えPTA活動強化支援、防災研修および教材林植林活動を開始
2019年
ミャンマー・ラカイン州にて「裁縫技術訓練事業」を再開
2022年