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更新日:2025/07/27

【学生歓迎】教育支援を一緒に発信しませんか?広報メンバー募集!

NPO法人こどもの教育を支援する会
  • 活動場所

    フルリモートOK, 北海道, 東京, 愛知他1地域

  • 必要経費

    6,000円

  • 募集対象

    社会人 / 大学生・専門学生

  • 活動頻度

    週1回からOK

  • 所属期間

    3ヶ月からOK

基本情報

【当団体を朝日EduA、読売新聞、めざましテレビが紹介!】
子どもたちの学びや成長を支援する活動。
SNSや各種メディアを通じて多くの方に伝えていこう!

活動テーマ
活動場所
必要経費
  • 6,000円

入会金:1000円
年会費:5000円

所属期間/頻度

活動頻度:週1回からOK
所属期間:3ヶ月からOK

◎頻度
週1、1時間の会議をベースに、残りの時間は自分の都合に合わせて作業を行うことができます
◎開催場所
オンラインが基本となりますので、一層時間と場所に捉われずに活動に参加することができます

注目ポイント
  • 広報活動に一から携われる!
  • 活動を主体的に行うことができる!就活にも有利!
  • 自分のペースで働くことができる!
募集対象
  • 社会人
  • 大学生・専門学生
  • ◎必須条件
    ・広報、発信に関心がある方
    ・責任感のある方
    ・マーケティングに挑戦してみたい方
    ・教育支援活動に興味のある方

    ○歓迎条件
    ・広報活動経験がある方
    ・会社でマーケティングの経験をしたことのある方

    一緒に活動する人の年齢層について

    • 大学生
    • 20代社会人
    • 30代
    • 40代
    • 50代〜
    • 世代を超えた参加歓迎

    20代のメンバーが中心ですが、法人全体では50代から10代まで幅広く活動しています!

    募集詳細

    教育支援の活動を多くの人に知ってもらいたい

    当法人では、小中高生に向けたLINEでの質問・相談対応「パラプル」の活動や、不登校の子どもたちを対象とした学習コンサルサービス「iStairs」の活動を行なっています。

    今年はLINE登録者数1,000人、Xは1,500人を到達しましたが、まだ世間の認知度は定着しておらず、子どもたちに当法人の活動が届いていないのが現状です。

    そこで、広報活動を通じて、一緒に支援活動を広めてくれる方を募集します!


    広報は法人の要です

    どんなにいい活動をしても、どんなに志があっても、そのサービスを受ける人、支援してくれる人、報道してくれる人に届かない限り、その活動は良い形にはなっていきません。

    当法人はこれまでのべ300名以上の方が子どもたちのために活動をし、現在もボランティアを含め100名以上の方が活動をしています。

    これらの活動をより多くの方に知ってもらうためには、広報戦略、マーケティング戦略が鍵となります。

    どうすれば苦しむ子どもたちに我々の声が届くのか、一緒に考え、実践していきましょう!


    業務内容は多彩です

    主な業務内容は以下のとおりです

    ・SNS(Instagram、X等)の運用

    ・ホームページの更新

    ・配信サービスを使った情報発信 など

    得意分野で活躍しつつも、それぞれ法人全体を俯瞰した広報活動が求められます。

    当法人の広報における課題は何なのか、課題の発見から実行まで一気通貫でチャレンジすることができます!


    大学生以上であれば、誰でも大歓迎です!

    広報活動に興味のある方、経験を活かしたい方はお気軽にご連絡ください!

    体験談・雰囲気

    このボランティアの体験談

    能登半島地震で痛感した広報の重要性


    能登半島地震では、被災者に向けた活動も実施し、めざましテレビや読売新聞、朝日新聞に取り上げられることとなりました。

    これらの報道は我々の法人としての信頼性を高めるだけでなく、大きな広報力になりました。


    世の中には、当法人の活動を知らないかたがまだたくさんいらっしゃいます。

    当法人のサービスを利用した方は、皆満足してくださっている分、まだまだ活動が届いていない子どもたちに当法人の存在を知っていただきたいのです。


    ぜひ一緒に広報活動を行い、多くの子どもたちを救う活動としましょう!



    このボランティアの雰囲気

    お互いを尊重しながら活動します


    当法人のスタッフは年齢や経験が多岐にわたります。

    そのため色々な意見が出ることもありますが、全ての意見を尊重しつつ活動を行なっています。

    また子育て中の方、社会人の方、学生の方など他の活動も抱えている方が多数です。

    そのため、それぞれの状況に合わせて、適宜仕事を分担しながら活動しています。

    法人情報

    NPO法人こどもの教育を支援する会

    “誰かのためになるものを創り続けようー。学生主体の挑戦溢れるNPO法人です。”
    代表者

    石橋尚眞

    設立年

    2020年

    法人格

    NPO法人

    こどもの教育を支援する会の法人活動理念

    「貧困の負のループを無くしたい。」

    それが NPO 法人を作ろうとしたきっかけでした。 お金持ちの家庭に生まれた子は、恵まれた環境で学習でき、高学歴になりやすく、結果所得が高くなる傾向がある。 全員がそうだとはいいませんが、生まれた環境によって、勉強のしやすさが左右されるのはあまりにも不平等だ、 そういう思いが強くありました。


    但し、我々は貧困の家庭の子どもたちだけを対象にはしません。

    お金持ちの家庭に生まれた子でも、家庭内の問題や学校での問題に苦しんでいる子どもは数多く存在するからです。 障がいを持つ子どもや児童養護施設で生活する子どもなど、限定した層を対象に活動している NPO 法人は多く存在しますが、我々はそういった限定的な活動を行う組織だけでなく、現代の多種多様な様々な問題に柔軟に対応できる組織がこの社会には必要であると考えています


    誰かのためになるものを創り続けようー。

    これが我々の思いです。我々の活動は必ず誰かのためになる。我々は様々なことにこれから挑戦します。


    記載の事業は、代表の石橋だけが考えたものではありません。

    メンバーが独自にアイディアを出し、それいいね!やってみようよ!それくらいの"ノリ"です。2020 年 3 月に設立したばかりの団体です。0 から 1 を作ってみたい、何か大きなことの初期メンバーになりたい、そういう思いの方を募集しています。


    こどもの教育を支援する会の法人活動内容

    \NPO法人こどもの教育を支援する会のページへようこそ/


    学生団体を超えてNPO法人としての活動を目指して、
    2019年の9月より若干2名で活動を開始し、2020年3月にNPO 法人になりました。


    当法人のメイン事業は【公式LINE事業】です。


    そのほか以下のような事業を展開しております

    ・オンライン自習室&交流会

    ・キャリア支援や不登校支援のイベント

    ・こどもたちの現状に関する調査

    ・ホームページやSNSを使った広報

    ・人材募集や管理

    ・助成金の調査と申請


    未経験の分野であっても、成長意欲があれば問題ありません。

    興味のあることに挑戦できます。

    取り組む社会課題:『教育格差』

    活動実績

    2019年
    任意団体こどもの教育を支援する会設立

    2019年09月

    現在の代表理事である石橋と、副代表理事である中村で、こどもの教育を支援する会を設立しました。

    社員10名を公募採用

    2019年10月

    設立総会開催

    2019年11月

    2020年
    NPO法人認可

    2020年03月

    無事にNPO法人となりました。

    オンライン勉強会の開始

    2020年04月

    昨今の情勢によりこどもたちの勉強時間が減少していることへの懸念から、オンライン上で学習支援を行うシステムを構築しました。

    オンライン期末試験対策会の開始

    2020年07月

    オンライン上で中学生の期末試験に向けた学習を支援するシステムを構築しました。

    対面自習室の設置

    2020年11月

    新型コロナウイルスの感染拡大がひと段落したため、感染対策を万全に行った上で対面自習室を設置しました。現在は新型コロナウイルスの再拡大を受けて中断しています。

    2021年
    公式LINE質問対応/学習相談サービスの開始

    2021年02月

    新型コロナウイルスの影響の長期化により自宅学習が増加したことを受けて、いつでも弊法人のLINE公式アカウントに質問や学習相談を行えるシステムを用意しました。機会格差是正の目的も兼ねるため、新型コロナウイルスの流行終息後も運用を継続します。

    Twitterフォロワー1000人突破

    2021年07月

    2020年12月末から本格運用を開始したTwitterのフォロワー数が約7か月で1000人を突破しました。

    2022年
    不登校向けイベントの開催、キャリアイベントの開催、オンライン自習室交流室の開設

    2022年

    2023年
    これまでの活動に加えて、議員への陳情も実施

    2023年

    子どもたちに対する課題のほかにも、NPO法人の活動に対する課題を議員に陳情し、制度面からの改革を行いました。

    2024年
    能登半島地震での被災地支援を実施

    2024年01月

    能登半島地震の発災を受けて、被災地の受験生向けにオンラインで学習支援を行いました。

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