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更新日:2020/11/08
【未来のエネルギーシステム】再生可能エネルギー+地域の自立とは?
特定非営利活動法人APEXこの募集の受入法人「特定非営利活動法人APEX」をフォローして、
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基本情報
再生可能エネルギーを効率よく集め、災害やパンデミック時にも備えられる、今注目のエネルギー供給システムについて学びましょう!
活動テーマ | |
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開催場所 |
オンライン開催(Zoom) |
必要経費 |
学生500円、一般1500円 |
開催日 |
14:00~17:00 |
注目ポイント |
|
募集対象 |
・気候変動が問題なのはわかるけど、ではどうすればよいの?と思っている方 |
募集人数 |
50名 |
特徴 |
募集詳細
フォーラムの意義
持続可能な社会をつくっていくためには、化石燃料から再生可能エネルギーに切り替えなければいけない、というのはよく聞く話ですね。
実は、自然エネルギーは地球上に広く分布しているため、火力発電のような大規模な装置をつくるよりも、小さな装置を分散してつくったほうが、効率的に集めることができると言われています。各家庭の屋根につけるソーラーパネルなどがイメージしやすい例でしょうか。そのため、管理もコミュニティなど小さな単位で行われるとよいとされています
また、エネルギーに限らず「コミュニティで自立する」システムで基本的ニーズを提供できれば、災害時やパンデミック時にも、さまざまなリスクを回避・軽減することができるため、今、「小規模分散型システム」や「地域循環型経済」というキーワードが注目されています。
このフォーラムでは、そんな「未来のモデルシステム」となるかもしれない事例を研究・実践している方々に、お話を伺います。
内容
「再生可能エネルギーと地域循環型経済の形成-ドイツのシュタットベルケの経験に学ぶ」
立命館大学教授 ラウパッハ・スミヤ・ヨーク氏
「100 年の森林構想・再生可能エネルギー・地場産業育成をリンクさせた、持続可能な地域社会の形成」
岡山県西粟倉村長 青木秀樹氏
「エネルギー供給の自立、地域の自治、地域産業の活性化をめざして-会津電力の挑戦」
会津電力代表取締役社長 山田純氏
この活動から得られること
・持続可能な社会はどうつくっていったらいいのか学べる
・再生可能エネルギー専門家、実践者から直接お話がきける+質問ができる
・これからの世界のスタンダードになるかもしれない(!?)実際の事例を知れる
などなど!
ぜひお気軽にお問い合わせください(^^)
APEXが推進している「適正技術」について
今日の世界は、持続可能ではないことは明らか。
貧困、環境・資源問題、人間疎外など
世界が持続可能でないから生まれた問題は
今のまま経済発展を続ければ、解決されるのだろうか。
経済発展を支えている技術面だけから見ても
今日注目を浴びるのは、AIや最先端技術医療。
もちろん人類にとても役立っているけれど
普通の人々には手が届かない技術。
高額で、環境破壊もしかねない技術。
その延長線上に、持続可能な世界は果たしてあるのだろうか。
持続可能な社会のための技術のあり方ってもっと、
地球上の大多数の人々の立場に立って、
その場に適した技術を用い、
雇用を生み出し、
人々のニーズを直接充たそうとする
ものではないだろうか。
一部の人間だけが得をしたり、使えるものではなく、
一部の場所でしか使えたり、作れたりするものではなく、
もっと、世界中の人が、自分でつかえる、手の届く技術。
そんな技術を、生み出していきたい、実践したい、広めたい。
そんな技術が、持続可能な未来をつくっていくことを信じて。
体験談・雰囲気
特徴 | |
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雰囲気 | |
関連大学 |
法人情報
代表者 |
田中直 |
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設立年 |
1987年 |
法人格 |
NPO法人 |
APEXの法人活動理念
APEXの活動は、「日本を含むアジアが抱えている環境、資源、貧困等の諸問題をその構造および要因を含めて学び、アジアの自然、社会及び文化に関する理解 を深めながら、アジアの人々の生活向上、自立的産業の発展並びにアジア及び世界の環境保全に貢献すること、あわせてアジアの人々の間の相互理解と交流を深 め、日本の社会、生活及び文化のあり方を見直し、自然環境と調和して豊かであり、かつ人々の能力が多様に生かされていく社会の実現に寄与すること」(定款 より)を目的としています。
APEXの法人活動内容
特定非営利活動法人APEX(Asian People's Exchange)は、アジアの人々の生活向上や環境の保全を目ざして活動を続けている国際協力NGO(Non-Governmental Organization)です。
1987年の設立以来、インドネシアを主な活動のフィールドとして、現地のNGOと協力しつつ、排水処理、バイオマスエネルギー開発、職業訓練などの事業を行ってきました。
活動を行うにあたっては、それぞれの地域の状況に適し、住民が参加しやすく、環境にも負担をかけない《適正技術》の開発と普及を重視しつつ、問題解決のための具体的な代案をつくりだすことに努めています。