在宅障がい者をITで支援しよう! ピアサポート支援センター相談員ボランティア募集

◎只今、オープニングスタッフとしての募集です!

当初の活動はメール相談業務を行っていただくことが主となる見込みです。

利用者様との信頼関係が築けた後は、テキストチャットやビデオチャットに

移行していく構想で考えています。

初回打ち合わせは、お問い合わせフォームからお申し込みください。お申し込みいただいた内容をもとに、ボランティア参加の可否を判断させていただきます。

スタッフ会議はビデオチャットで行います。そのため、Google Meetでのミーティング接続、電話サポートでの対応、安定したインターネット環境が必須となります。これらの条件を満たせない場合は、ボランティア参加をご遠慮いただく場合がございます。

なお、当初は精神科看護師やソーシャルワーカーなどの経験をお持ちの方を優遇します。活動の規模拡大に伴い、支援員研修も随時開催予定です。

支援員は、ご相談内容に関わらず、利用者様の個人情報を絶対に漏らさないよう厳守してください。この規則を守れない方は、ボランティア参加をご遠慮いただきます。

※不適格性が後日発覚した場合も、同様にボランティア参加をお断りする場合がございますので、予めご了承ください。

ボランティア参加が決定しましたら、グループウェア『サークルスクエア』へご登録いただきます。こちらでメールやチャット相談の設定が可能となり、ご自身のペースで活動を進めていただけます。

ご相談は、利用者様ご自身が希望する担当者にお選びいただけます。「支援員のご紹介」ページに自己PRを掲載しますので、魅力ある文面を期待しています。

ある程度経験を積まれたら、強制ではありませんが、サークルスクエアのブログに活動報告を掲載いただくことを推奨しています。利用者が支援者を良く知ることができる手段となり得ますので、是非ご活用ください。

利用者様との関係が安定してきた段階で、グループリーダーの選出にご協力をお願いする場合がございます。ご希望があれば、リーダーミーティングの議長役も務めていただくことができます。

通信費などの経費は、原則として代表から拠出いたします。ただし、すべての経費申請が承認されるわけではありませんので、ご了承ください。この活動が軌道に乗り、行政に認められるようであれば、法人化し、改めて雇用契約を交わすことも目標としています。

マイティックの団体活動理念

●日本のメンタルヘルス問題とマイティックの取り組み

・精神疾患患者数が420万人を超える時代へ

厚生労働省の調査によると、日本では現在、精神疾患を有する総患者数は約420万人に達し、国民の約10人に1人が何らかの精神疾患を抱えていると言われています。特に、うつ病患者数は約1100万人と推定されており、社会全体でメンタルヘルス問題への取り組みが急務となっています。

・地域格差が深刻な福祉サービス

近年では、退院指導の充実により、長期間病院に入院するケースは減少していますが、外来患者数は増加傾向にあり、医療機関の負担が重くなっています。一方、地域によっては福祉サービスが十分に提供されておらず、福祉難民と呼ばれる方々が多数存在する状況です。

・インターネットを活用した相談サービス

このような状況を踏まえ、マイティックは、インターネットを活用したメール相談・テキストチャットをメインとしたメンタルヘルス支援サービスを立ち上げました。将来的には、ビデオチャットでの相談も視野に入れ、地域や時間にとらわれず、多くの方々に質の高い支援を提供できるよう努めてまいります。

・日本の将来のために

マイティックの活動が、日本のメンタルヘルス問題の解決に少しでも貢献し、多くの方々が心身ともに健康に暮らせる社会の実現に繋がることを願っております。

多くの方々のご支援をお願いいたします。

マイティックの団体活動内容

従前の地域活動支援センターのように、ネット上にて障がい者の居場所を提供します。オンラインなので、地方の方や外出が困難な方でもお気軽にご参加、ご相談いただくことができます。

グループウェアにはサークルスクエアを採択しました。相談申込や、活動報告などをご覧いただくことができます。テキストチャットやE-Mailを使った支援を考えています。将来的にはビデオチャットを使った面談も検討中です。

面談やご相談などをお受けする担当者をお選びいただくことができます。これにより、利用者・支援者ともに質の高いサービスの循環を期待しています。担当者はグループリーダーを選任することもでき、リーダー会議によるピア活動の促進も視野に入れています。

当初の支援員さんはボランティアでの参加をお願いしていますが、この活動が公に認められれば、法人化してより広く全国展開を繰り広げたいと考えています。他にも、パソコン教室を開催したり、オンラインの就労継続支援B型作業所併設などの将来像も練っています。